この記事の結論
- 企業522社への調査では、40代以上の採用実績は40〜44歳で75.3%、45〜49歳で67.1%。落差が大きいのは50〜54歳の41.6%で、崖は40歳ではなく50歳の手前にある
- 40代以上を採用したポジションは「エンジニア・スペシャリスト」61.5%がPM 54.8%を上回る。一方で企業が求めるスキルの1位はプロジェクトマネジメント能力51.0%。この「ねじれ」が落選の主因になっている
- 転職を考えない理由の1位は「年齢的に転職が難しい」42.9%。しかし実際に40代以降で転職した人の約4割は年収が上がっており、認識と実態がずれている
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「40代 エンジニア 転職」で検索すると、上位はほぼ転職エージェントのランキング記事で埋まる。だが実際に知りたいのは「どのエージェントが良いか」ではなく、その手前の「自分は今、市場からどう見えているのか」のはずだ。
この記事では、レバテックが企業の採用担当者522名・40歳以上のIT人材439名に対して行った調査と、2026年6月時点の職種別求人倍率、年代別の年収データを使って、40代エンジニアの転職を数字で分解する。感覚論ではなく、どの数字がどこで折れているかを見ていく。
SECTION 01
結論：40代の「崖」は40歳ではなく50歳にある
まず前提を壊しておく。「40代になると採用されない」は、企業側のデータを見る限り正確ではない。
IT人材を採用する企業の担当者522名への調査によれば、約75%の企業が40代以上のIT人材を採用した経験を持っている。そして年齢帯ごとの採用実績は次のようになっている。
出典: レバテック「ミドル・シニア層のIT人材採用が拡大」調査（2025年3月5〜10日実施、企業522サンプル）
40代前半から後半への低下は8.2ポイントにとどまる。ところが45〜49歳から50〜54歳では25.5ポイント、率にして約4割が消える。これが実際の断絶点だ。
つまり40代は「もう手遅れの年齢」ではなく、50歳という本当の崖の手前に残された助走区間である。40代前半なら8ポイント、後半でも50代前半に比べれば25ポイント有利な位置にいる。この差が効いているうちに、次章以降で見る「工程の位置」を動かせるかどうかが分かれ目になる。
もう一つ、市場側の追い風もある。レバテックの2026年6月時点の集計では、40〜50代の転職希望者数は前年同月比で約1.4倍、3年間で3倍に増えている。エンジニア採用で企業が注力するターゲットとしても、新卒採用38.5%に対しミドルシニア層が35.9%と、ほぼ並ぶ水準まで来ている。
SECTION 02
「厳しい」の正体は、自己認識と市場実態のズレ
では、なぜ「40代は厳しい」という体感が強いのか。同じ調査の個人側の回答を見ると、原因は市場ではなく本人の側の見積もりにある。
（とても13.0%＋やや27.1%）
「年齢的に転職が難しい」
年収が上がった人
転職を考えない理由の1位が「年齢的に転職が難しい」（42.9%）である一方、実際に40代以降で転職した人の約4割は年収が上がっている。内訳を見ると100万〜200万円未満の増加が24.7%、200万円以上の増加が16.9%で、上がった人の中では大きめの増加が主流だ。
つまり「厳しいから動かない」層と「動いて上げた」層が分離しており、厳しさは平均値ではなく分散として現れている。40代の転職は「難しい」のではなく「当たり外れの幅が大きい」と表現するほうが実態に近い。
| 項目 | 数値 | 読み取れること |
|---|---|---|
| 転職活動中 | 6.2% | 実際に動いている層はまだ少数 |
| 転職を検討中 | 20.0% | 40代に限ると約25%＝4人に1人 |
| 転職を考えていない | 約70% | うち42.9%が理由を「年齢」と回答 |
| 現在の職場に満足 | 38.0% | 積極的な残留も一定数ある |
| 転職リスクの回避 | 24.4% | 家族・住宅ローン等の制約層 |
出典: レバテック「40代以上のIT人材の約4割がキャリアに不安」調査（40歳以上IT人材439サンプル）
SECTION 03
落とされる理由は年齢ではなく「工程の位置」
40代が書類で落ちるとき、企業は年齢そのものを見ているわけではない。見ているのはその人が担当してきた工程が、いま需要のある工程かどうかだ。それは求人倍率の偏りに露骨に出ている。
出典: レバテック調査（2026年6月時点）／マイナビニュース報道。テスターの「0.17倍」は求人倍率の値ではなく、2年前と比べた求人数の縮小率
コンサルティングは31.6倍、PMは23.7倍で、市場全体の9.1倍を大きく上回る。逆にテストなど下流の定型工程は2年前の0.17倍まで求人が縮小している。同じ「エンジニア20年」でも、その20年が上流に積み上がっているか下流に積み上がっているかで、市場から見た景色がまったく違う。
ここで重要なのは、「上流に行く」＝「マネジメントに行く」ではないという点だ。コンサルティングもPMも上流だが、設計・アーキテクチャ・技術選定も同じく上流にある。この区別が次章の分岐につながる。
SECTION 04
ハイクラス求人が40代に求める要件を分解する
企業が40代以上を採用したポジションと、そのときに求めたスキルを並べると、多くの人が持っている前提が崩れる。
採用ポジション：スペシャリストがPMを上回る
「40代はマネジメントに行くしか道がない」という通説とは逆に、実際に多いのはスペシャリスト枠（61.5%）で、PM枠（54.8%）を6.7ポイント上回る。専門職として採られている40代のほうが多数派だ。
求めるスキル：1位はプロジェクトマネジメント能力
出典: レバテック「ミドル・シニア層のIT人材採用が拡大」調査（企業522サンプル）
採用ポジションで最も多いのはスペシャリスト（61.5%）。しかし企業が求めるスキルの1位はプロジェクトマネジメント能力（51.0%）。
つまり企業は「スペシャリストとして採るが、進行管理や関係者調整もできることを前提にしている」。純粋に手を動かすだけの専門職枠は、40代向けにはほとんど存在しない——これが、技術力に自信がある40代が書類で落ちる構造的な理由だ。
この読み方は、採用後の評価データとも整合する。40代以上を採用した企業のうち56.1%が「即戦力として活躍している」と答え、31.6%が「若手育成・指導への貢献」を挙げている。技術での即戦力性と、周囲を動かす力の両方が期待されているということだ。
職務経歴書に落とし込む3点
- 担当工程を明示する：「設計〜実装」ではなく「要件定義でのスコープ調整、非機能要件の合意形成、アーキテクチャ選定」まで具体化する。上流に触れた事実が書かれていないと、下流要員として読まれる
- PM能力を実績として書く：役職がなくても、遅延プロジェクトの立て直し、他部署との仕様調整、外部ベンダー折衝はすべてPM能力の証拠になる。「PM経験なし」と自己申告して落ちるのが最ももったいない
- 業界ドメイン知識を前に出す：41.8%の企業が「業界特有の知識や実務経験」を求めている。金融・製造・医療などの業務理解は、若手が短期間で獲得できない資産であり、40代の最大の差別化要素になる
自分の経歴が「上流」として読まれるか確認する
ハイクラス求人の要件は非公開のものが多く、求人票だけでは何が足りないか分からない。IT特化のエージェントで実際の求人要件と自分の経歴を突き合わせると、書き方を直すだけで通過する場合と、経験そのものを足す必要がある場合が切り分けられる。
SECTION 05
管理職かスペシャリストか——分岐を「求人要件」から決める
40代の相談で最も多いのが、この分岐だ。好みで選ぶ話として語られがちだが、実際には持続性とリスクの構造が違うので、データで比較したほうが早い。
マネジメントトラック
PM / EM / 部長クラス- 求人倍率PM 23.7倍・コンサル31.6倍と最も需要が厚い
- 年収プロジェクトマネジャーの平均707万円は職種別で最上位
- 求められる証明予算・人員規模、複数部門横断、採用や評価の経験
- リスク役職定年制度を35.4%の企業が導入済み。役職定年後は57.8%が「給与を引き下げて継続雇用」
- 50代以降ポストの数に上限があり、席が空かなければ頭打ちになる
スペシャリストトラック
アーキテクト / テックリード / SRE- 求人倍率採用ポジションとしては61.5%で最多。ただし枠の単価は領域依存
- 年収ITコンサルタント601万円などドメイン次第。40代ITエンジニア平均は649万円
- 求められる証明設計判断の根拠、技術選定の失敗と回復、加えてPM能力51.0%
- リスク技術の陳腐化が直撃する。40代の不安1位が「技術革新の速さ」なのはこの層
- 50代以降役職定年の影響を受けにくいが、学習を止めた瞬間に価値が落ちる
求人倍率・採用ポジション・役職定年はレバテック調査、年収はdoda「平均年収ランキング」（2025年版）による
注目すべきは役職定年だ。35.4%の企業が導入済みで、役職定年後の処遇は57.8%が「給与を引き下げて継続雇用」。マネジメントトラックは40代で年収が伸びる一方、50代後半に制度上の下り坂が用意されている企業が一定数ある、という構造になっている。転職先を選ぶ際は、役職定年の有無と適用年齢を必ず確認したい。
判定の目安
| 現在の状況 | 向く方向 | 次に取るべき行動 |
|---|---|---|
| 10名以上のチームや複数ベンダーを動かした経験がある | マネジメント | 予算規模・人員規模・横断範囲を数値で書き出す |
| 特定ドメイン（金融・製造・医療等）の業務知識が深い | どちらも可 | ドメイン×技術で希少性が出る領域を1つに絞る |
| 設計判断を任され、技術選定の理由を説明できる | スペシャリスト | アーキテクト・テックリード要件と自分の差分を確認する |
| 担当が実装・テスト中心で上流の経験が薄い | 要注意 | 現職で上流に手を挙げる。転職より先に工程を動かす |
最後の行が該当する場合、転職活動を先に始めても選択肢が広がらない。この場合は現職で担当工程を動かすほうが速い。スペシャリスト側の到達点についてはテックリードになるまでの現在地別ロードマップで役割定義と年収相場を整理しているので、要件の差分を確認しておくといい。
SECTION 06
40代エンジニアの年収は実際どう動くか
年収は「年代」と「職種」の2軸で見ないと判断を誤る。まず年代別から。
| 年代 | ITエンジニア平均 | 全職種平均 | 差分 |
|---|---|---|---|
| 20代 | 398万円 | 365万円 | +33万円 |
| 30代 | 519万円 | 454万円 | +65万円 |
| 40代 | 649万円 | 517万円 | +132万円 |
| 50代以上 | 716万円 | 601万円 | +115万円 |
出典: doda「平均年収ランキング」（2025年版）。ITエンジニアの職種分類に基づく平均値
ITエンジニアと全職種平均の差は40代で最大の132万円まで開く。40代はエンジニアであること自体のプレミアムが最も効く年代と言える。次に職種別を見ると、同じ40代でもどこにいるかで幅が出る。
出典: doda「平均年収ランキング」（2025年版）。全年代の平均値のため、40代単独の値ではない
PMとSE／プログラマの差は272万円ある。40代で年収を動かしたいなら、勤務先を変えるより職種の定義を変えるほうがレンジが大きい。職種別の内訳はWebエンジニアの年収データで、年代・言語・雇用形態別にさらに細かく分解している。
転職で上がる人・下がる人
40代以降の転職経験者の年収変化は、上がった39.2%、下がった27.3%という分布になっている。3割弱は実際に下がっており、「40代の転職は年収が下がる」という警戒は完全な誤りではない。
下がるケースに共通する構造
年収が下がりやすいのは、現職の年収が「役職手当」や「長期勤続による積み上げ」で構成されている場合だ。転職市場は職務の市場価値で値付けするため、社内でのみ通用する加算はリセットされる。オファー額を見る前に、自分の年収のうち何割が職務由来で、何割が在籍年数由来かを分解しておくと、交渉の余地がある部分と諦める部分が判断できる。
提示額の引き上げ余地を探る場合の材料の作り方は、年収交渉をエージェントに任せる前に渡すべき材料にまとめている。40代は交渉の前提となる実績が揃っている年代なので、材料さえ整理すれば交渉余地は20代より大きい。
SECTION 07
「技術革新についていけるか」への具体的な答え
40代のキャリア不安の理由で最も多いのが「技術革新の速さについていけるか」だ（50代以上では「体力・健康面」が最多に変わる）。この不安には、闇雲な学習ではなく構造的な答え方がある。
レバテックは、40〜50代の転職希望者が3年間で3倍に増えた背景として「生成AIの普及に伴い、将来的なAIによる代替への懸念が高まる中、既存のスキルにとどまらず新たな環境での挑戦や技術の習得を求めてキャリアを見直す40〜50代が増えている」と分析している。つまり不安を感じているのは自分だけではなく、それが市場の流動性を押し上げている。
40代が学ぶべき方向は「若手と同じ土俵」ではない
ここで20代と同じように新しいフレームワークを追いかけても、学習速度では勝てない。40代の勝ち筋は、すでに持っているドメイン知識・業務理解と、新しい技術を掛け合わせることにある。企業が40代に求めるスキルの2位が「業界特有の知識や実務経験」（41.8%）である以上、そこが評価の土台になる。
- 生成AIを「使う側」から「設計する側」へ：プロンプトを書けることではなく、業務プロセスのどこにAIを挟むと効果が出るかを判断できることが40代の価値になる
- 既存システムとの接続を語れるようにする：レガシー資産の構造を知っているのは40代の強み。新技術を単体で学ぶより、既存資産との統合設計として学ぶ
- 上流の共通言語を補う：設計・アーキテクチャの語彙が弱いと、経験があっても上流要員として読まれない
手を動かす学習の入口としては、業務適用を前提にした短期の講座で全体像を掴んでから深掘りするほうが、40代の可処分時間には合いやすい。独学で断片的に追うより、業務への接続点を先に押さえるほうが投下時間あたりの回収が大きい。
生成AIを業務に接続するところから始める
独学で情報を追うより、業務適用を前提としたカリキュラムで全体像を先に掴むほうが遠回りが少ない。無料セミナーで扱う範囲と自分の業務との距離を確認してから判断するといい。
SECTION 08
40代・未経験からのエンジニア転職はどうなのか
ここは正直に書く。40代・完全未経験からのエンジニア転職は、経験者の転職とはまったく別の難易度になる。
理由は構造的だ。企業にとって未経験採用は育成投資であり、投資回収期間が長いほど有利になる。同じ育成コストなら20代を選ぶ判断は経済的に合理的で、これは差別ではなく回収期間の計算にすぎない。加えて前章で見たとおり、40代に求められるスキルの1位はPM能力（51.0%）、2位は業界知識（41.8%）であり、いずれも未経験者が持たない項目だ。
「未経験」の定義次第で見え方は変わる。業務側のドメイン知識を持つ人がIT側に移るのは、企業から見れば「業界知識41.8%を満たした人材」であり、純粋な未経験とは扱いが違う。製造業の生産管理から製造業向けSaaSへ、金融の事務から金融系システムの要件定義へ、といった移り方は、40代でも接続点がある。逆に、業界も職種も同時に変えるフルスイッチは、40代では成功確率が大きく下がる。
未経験からの転職全般の下限スキルとロードマップはエンジニア転職は未経験でも可能かで詳しく扱っているので、そちらを前提として読んでほしい。40代の場合は、そこに「これまでの業務経験のどこがITと接続するか」という一段の翻訳作業が加わる。
SECTION 09
40代の転職を進める順序
ここまでのデータを行動に落とすと、順序は次のようになる。求人を見るのは4番目でいい。
-
担当工程を棚卸しして、上流の証拠を探す
直近5年の案件について、要件定義・技術選定・スコープ調整・ベンダー折衝に関わった場面を書き出す。役職の有無ではなく行為で洗う。ここで上流の証拠がゼロなら、転職より先に現職で工程を動かすほうが早い。
-
年収の内訳を「職務由来」と「在籍年数由来」に分解する
役職手当・住宅手当・勤続加算を除いた金額が、市場で値付けされるベースに近い。ここを把握しないままオファーを見ると、下がった27.3%側の判断ミスを踏みやすい。
-
マネジメントかスペシャリストか、方向を先に決める
両方に応募すると職務経歴書の焦点がぼやける。PM能力は両方の要件に入っているので、どちらを選んでも進行管理の実績は書く。
-
ハイクラス求人の要件と自分の差分を確認する
40代向けの求人は非公開が多く、要件が公開求人票からは読めない。IT特化のエージェントで実要件を見て、書き方で埋まる差分か、経験で埋める差分かを切り分ける。
-
役職定年・評価制度を面談で必ず聞く
35.4%の企業が役職定年を導入済みで、うち57.8%が役職定年後に給与を引き下げる。40代の入社は10年後の処遇まで含めて判断するべきで、適用年齢と適用範囲は内定前に確認しておく。
-
退職・引き継ぎの逆算を先に置く
40代は担当範囲が広く、引き継ぎ期間が20代より長くなりやすい。入社希望日から逆算した退職交渉の手順はエンジニアの退職交渉の進め方にまとめている。
よくある質問
40代の転職はやめたほうがいいですか？
40代で未経験のエンジニアは転職できますか？
40代のエンジニアの年収はいくらですか？
40歳で転職するのは厳しいですか？
40代は管理職とスペシャリスト、どちらを目指すべきですか？
参考・出典
- レバテック「40代以上のIT人材の約4割がキャリアに不安、一方で『年齢的な難しさ』を理由に転職を諦めるケースも」（調査期間2025年3月5〜10日、40歳以上IT人材439サンプル／企業522サンプル）
https://levtech.co.jp/research/3223978/ - レバテック「ミドル・シニア層のIT人材採用が拡大、『70歳までの就業機会確保』に取り組む企業も」（年齢別採用実績・採用ポジション・求めるスキル・役職定年）
https://levtech.co.jp/research/3223975/ - マイナビニュース「IT人材の転職市場動向、コンサル職の求人倍率は31.6倍に - レバテック調査」（2026年6月時点の職種別求人倍率、40〜50代の転職希望者数推移）
https://news.mynavi.jp/article/20260723-4733028/ - Think IT「40代・50代エンジニアのための転職戦略とキャリア設計の考え方」（転職による年収変化39.2%／27.3%、採用注力ターゲットの構成比）
https://thinkit.co.jp/article/38232 - doda「平均年収ランキング」（2025年版／年代別・職種別平均年収）
https://doda.jp/guide/heikin/ - IPA 独立行政法人情報処理推進機構「DX動向2026」（2026年7月30日公開／AI導入とデジタル人材の動向）
https://www.ipa.go.jp/digital/chousa/dx-trend/dx-trend-2026.html
※ 本記事の数値は各調査の公表値を引用したものです。調査ごとに対象・時点・サンプル構成が異なるため、単純比較ではなく傾向として参照してください。個別の求人条件は必ず一次情報でご確認ください。
フリーランスAIエンジニア。AIパイプライン開発と技術キャリアについて発信しています。