転職エージェントは「やめとけ」？エンジニアの転職経路を厚労省データで検証｜手数料構造の副作用・合わない人の条件・直接応募との使い分け【2026年10月版】

「やめとけ」と言われる理由は5つに分けられる

上位の検索結果や知恵袋の相談を読むと、エージェントへの不満はおおむね次の5つに分類できます。それぞれ、データや制度で確かめられるものと、仕組みから説明できるものがあります。

このうち①②③は担当者の当たり外れとして語られがちですが、②は担当者が優秀でも起きます。報酬の仕組みがそうなっているからです。④は統計で検証できます。順に見ていきます。

厚労省データ：IT転職者はどの経路で入社しているか

厚生労働省の雇用動向調査は、約15,000事業所への入職者を対象に、入職経路（どのルートで入社したか）を毎年集計しています。令和7年（2025年）の年計から、情報通信業に転職入職した人（前職がある人）の経路を取り出しました。

読み方の注意点が2つあります。

• 「広告」には求人サイト経由の直接応募が含まれます。調査の定義では、新聞・求人誌だけでなく「インターネット上の求人情報を見て応募した場合」も広告に分類されます。Greenや企業の採用ページから応募した人はここに入ります。
• 「民営職業紹介所」は有料・無料を問わない民間の職業紹介で、転職エージェントのほか、ヘッドハンターやスカウト型サービス経由の紹介も含まれます。

つまり、IT業界に転職した人の8割強はエージェント以外の経路で入社しています。縁故（23.5%）のうち「前の会社」経由が10.1%あり、元同僚の誘いや出戻りも無視できない規模です。「エージェントを使わないと転職できない」という前提は、少なくとも統計上は成り立ちません。

求人サイト・スカウト・直接応募それぞれの仕組みと探し方は、エンジニアの転職サイトを「経路」で選ぶ方法で詳しく整理しています。

経路別の賃金変動：「エージェントで年収が下がる」は本当か

「エージェント経由だと企業が年収の3割以上を手数料として払うので、その分だけ提示年収が抑えられる」という説があります。雇用動向調査の第14表は、入職経路別に「前職と比べて賃金がどう変わったか」を集計しているので、これで確かめられます。

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査」第14表（産業大分類×入職経路×賃金変動区分別入職者数。対象は前職が雇用者で調査時点に在籍している転職入職者）から筆者が割合を計算。「変わらない」は表から省略しているため、増加＋減少は100%にならない。

わかること：エージェントの強みは「下げない」ほう

情報通信業では、エージェント経由の転職者のうち賃金が減った人は14.9%で、主要な経路の中で最も少なくなっています。全産業で見ても、民営職業紹介所経由の減少は24.8%で、広告（28.6%）や縁故（32.7%）より低い水準です。「エージェントを使うと年収が下がる」という説は、この統計とは合いません。

一方で、「1割以上増えた」割合は、エージェント経由（50.2%）と求人サイト経由（51.4%）でほぼ同じです。エージェント経由の「増加」が多いのは、1割未満の小幅な増加が多いためです。エージェントは「大きく上げる」よりも「下がる転職を避ける」ほうで差が出ていると読めます。成功報酬が年収に連動しているので、エージェントにとっても年収ダウンの案件は旨味が小さい、という構造とも合っています。

わからないこと：因果ではなく「選ばれた人」の差かもしれない

それでも、「エージェント経由は手数料の分だけ年収が削られる」という主張を支える材料は、この統計からは見つかりません。年収交渉をエージェントに任せるときの注意点はエンジニアの年収交渉をエージェントに任せる前にで整理しています。

副作用の正体：成功報酬が「早く決める」動機を生む

では、なぜ「やめとけ」と言われるのか。不満の多くは、報酬の決まり方から説明できます。

有料職業紹介の手数料は、多くの場合「入社者の理論年収×一定率」の成功報酬です。料率は各社が厚労省の人材サービス総合サイトに届け出て公開しており、たとえばtype転職エージェントのソフトウェア開発職での実績は32.6%でした。手数料率35%として、年収600万円の内定を例に計算してみます。

交渉で年収を50万円上げれば仲介会社の売上は17.5万円増えます。しかし、そのために選考が長引いたり、候補者が他社と比較し始めたりして内定が流れれば、210万円がまるごと消えます。さらに担当者個人の評価は、多くの会社で成約件数や売上で決まります。この条件では、「条件を最大化する」より「確実に早く決める」ほうが合理的になります。

この構造から、次のような行動が起きやすくなります。

• 内定承諾を急かす：回答期限を短めに伝える、他社選考の辞退を勧める。
• 通りやすい求人を多めに出す：本人の希望より、書類が通りやすい案件や、その会社と取引がある企業を優先する。
• 難しい条件の交渉を避ける：小幅な増額はまとめても、決裂のリスクがある大幅な交渉には慎重になる。

前章の統計で「減少は少ないが、1割以上の増加は求人サイト経由と変わらない」という結果が出たことも、この構造で説明できます。米国の不動産仲介を分析した研究（Levitt & Syverson, 2008）でも、仲介業者は自分の家を売るときほど時間をかけて高く売り、顧客の物件は早めに決める傾向が報告されています。成功報酬型の仲介に共通する構造です。

手数料率の相場や、早期退職時の返金規定が担当者の接し方にどう影響するかは、転職エージェントの費用の仕組みで詳しく解説しています。

法律で禁止されていること・相談先

「やめとけ」と言われる行為の中には、法律や許可条件で明確に禁止されているものもあります。2025年1月1日から、職業安定法の指針にあった次の2つが、職業紹介事業の許可条件に加わりました。

違反が疑われる場合や、しつこい連絡・虚偽の説明などで困った場合は、都道府県労働局の需給調整事業課（室）が窓口です。事業者が許可を持っているか、手数料や就職者数・早期離職者数をどう届け出ているかは、厚労省の「人材サービス総合サイト」で許可番号から確認できます。届出データの読み方はtype転職エージェントの開示データ検証で実例を示しています。

エージェントが合わないエンジニアの6条件

ここまでの構造を前提にすると、エージェントを主な経路にしない方がいい人の条件が見えてきます。当てはまる数が多いほど、直接応募やスカウトの比重を上げたほうが合理的です。

• 1. 行きたい会社がすでに決まっている
  企業にとってエージェント経由の採用は、紹介料が年収の3割前後かかるルートです。同じ人なら直接応募のほうが企業の採用コストは小さく、エージェントに頼む理由は年収交渉の代行くらいしか残りません。
• 2. 技術領域がニッチで、担当者にスキルを説明しきれない
  組み込み・低レイヤー・特定のSaaSエコシステムなどは、求人票のキーワードだけでマッチングされやすく、的外れな紹介が増えます。スカウト型のほうが、現場のエンジニアや採用担当が直接プロフィールを読んでくれます。
• 3. 首都圏以外、またはフルリモート前提で探している
  エージェントが扱う求人は首都圏に偏りがちです。たとえばtype転職エージェントの事業エリアは首都圏と関西圏で、TechGoも首都圏中心です。地方・リモート求人は求人サイトや企業への直接応募のほうが見つけやすい場合があります。
• 4. 急かされると判断がぶれる、または転職時期が決まっていない
  担当者には早く決める動機があります。「良いところがあれば」という段階で登録すると、ペースを相手に握られやすくなります。時期未定なら、スカウトを受けながら市場の反応を見るほうが向いています。
• 5. 年収帯が極端に低い、または高い
  紹介料は年収に比例するため、年収が低い層はエージェントにとって優先度が下がりがちです。逆に年収が高い層は、ヘッドハンターや役員紹介の領域になり、一般的なエージェントでは求人の幅が足りないことがあります。
• 6. 相談したいのは「どの求人に応募するか」より「キャリアの方向性」
  エージェントの相談は、紹介できる求人がある前提で進みます。方向性が固まっていない段階なら、ハローワーク等の「キャリア形成・リスキリング相談コーナー」で受けられる無料のキャリアコンサルティング（在職者も利用可）や、市場価値診断サービスで現在地を確認するほうが先です。

逆に、エージェントが向いている人

次に当てはまる人は、エージェントを主経路のひとつにする価値があります。

• 初めての転職で、書類添削・面接日程の調整・年収交渉を任せたい人
• 在職中で忙しく、企業ごとの選考スケジュールを自分で管理しきれない人
• 首都圏で、Web系・SIer・事業会社の社内SEなど、求人の厚い職種を探している人
• 前回の転職で年収が下がった経験があり、「下げない」ことを優先したい人

最初の1社をどう選ぶかはエンジニアが初めて転職エージェントを選ぶ判断基準を参考にしてください。

直接応募・スカウト・リファラルとの使い分け

「使う／使わない」の二択で考える必要はありません。経路ごとの得意・不得意を理解して、状況に合わせて組み合わせるのが現実的です。

複数のエージェントやスカウトを併用するときの組み合わせ方と、求人のかぶりを防ぐ方法は複数登録は何社が正解かで解説しています。

使うなら：副作用を抑える5つの運用ルール

エージェントを使うと決めた場合でも、前述の「早く決める」動機を前提に動けば、デメリットはかなり抑えられます。

1. 最初の面談で「応募しない条件」を先に伝える。年収下限、勤務地、技術スタック、SES・客先常駐の可否など、譲れない条件を文字で渡しておくと、的外れな紹介が減ります。
2. 回答期限は企業に直接確認したものを基準にする。エージェントが伝える期限が企業の実際の期限より短いこともあります。オファー面談の場で企業に確認するか、延長できるかを担当者に交渉してもらいます。
3. 自分で調べた求人も並行して持つ。求人サイトやスカウトで見つけた選択肢があると、紹介される求人を相対評価でき、「この中から選ぶしかない」状態を避けられます。
4. 年収交渉は材料を自分で用意して渡す。他社の提示額、現年収の内訳、市場相場のデータを渡すと、担当者は交渉しやすくなります。
5. 担当者が合わなければ、担当変更を依頼する。技術理解が浅い、連絡が遅いといった問題は、会社を変えなくても担当を変えるだけで解決することがあります。

エージェントをやめたいときの手順

使ってみて合わないと感じたら、早めに整理します。手順は次のとおりです。

1. 選考中の企業があれば、先に辞退か継続かを決める。エージェント経由で選考に進んでいる会社は、エージェントを通じて辞退を伝えるのが基本です。黙って退会すると、企業側に連絡が行かないまま選考が宙に浮きます。
2. 「休止」か「退会」かを選ぶ。しばらく転職しないだけなら、休止（連絡停止）を依頼すれば十分です。今後も使わないなら退会を申し出ます。
3. 個人情報の扱いを確認する。職業紹介事業者には求職管理簿の作成・保存義務があるため、退会してもすべての記録がすぐ消えるわけではありません。履歴書などの削除や利用停止を求めたい場合は、各社のプライバシーポリシーにある窓口に、退会とあわせて依頼します。
4. 連絡が止まらない場合は窓口に相談する。退会後も勧誘が続く、紹介された会社に入社した後に転職を勧められる、といった場合は都道府県労働局の需給調整事業課（室）に相談できます。

担当者から返事が来なくなった場合の判断は、転職エージェントが音信不通になったらにまとめています。

よくある質問

まとめ

「転職エージェントはやめとけ」という意見は、半分は報酬の仕組みから来る実際の副作用で、半分はデータと合わない思い込みです。

• IT業界への転職者でエージェント経由は16.2%。エージェントなしの転職は普通にある
• エージェント経由は賃金が減る割合が最も小さい（14.9%）。ただし大幅増の割合は求人サイト経由と同程度
• 成功報酬型の仕組みから、エージェントには「早く決める」動機が働く。急かされても期限は企業に直接確認する
• 応募先が決まっている、ニッチ領域、首都圏外、時期未定などの人は、エージェントを主経路にしない
• 使う場合は、直接応募・スカウトと並行させ、交渉代行と日程管理に用途を絞る

どの経路を使うにしても、応募する会社そのものを見極める手順は共通です。求人票の内容を公開データで裏取りする方法はエンジニア転職の会社選びの基準を参照してください。

参考・出典

福朗

フリーランスAIエンジニア。AIパイプライン開発と技術キャリアについて発信しています。

Zenn