エンジニアの年収が上がらない原因は「4つの層」で切り分ける｜賃金統計で見る頭打ちの位置と、社内で上げるか転職で上げるかの分岐【2026年10月版】

「スキルは伸びているのに、年収は毎年数千円しか上がらない」。この悩みに対して、よくある答えは「スキル不足」「上流工程に行け」「転職しろ」の3つです。どれも間違いではありません。ただ、原因がどこにあるかによって、効く打ち手がまったく違うという点はあまり語られていません。

年収は、本人のスキルだけで決まるわけではありません。会社がいくら払えるか、案件のお金が会社にいくら残るか、評価制度がそのお金をどう配るか、という3つの層を通ってから本人に届きます。この記事では、年収が上がらない原因を4つの層に分けて、厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査（2026年3月公表）、連合の2026年春闘の最終集計、公正取引委員会のソフトウェア業の下請取引調査のデータで、それぞれの層がどの程度年収に効いているかを確かめます。そのうえで、社内で上げるべきか、転職で上げるべきかの判断基準をまとめます。

まず「上がらない」の基準を数字で決める

「年収が上がらない」と感じるとき、比べている相手は同期や友人、SNSで見かける転職成功例であることが多いです。原因を考える前に、日本の会社で働く人の昇給が平均でどのくらいなのかを確認しておきます。

連合の2026年春闘の最終集計（7月3日公表）では、定期昇給を含む賃上げ率が5.01%で、3年連続で5%を超えました。ただし、賃上げ分（ベア）が分かる3,732組合で見ると、定昇込みが5.12%、そのうちベアが3.50%です。差の約1.6%が定期昇給の部分にあたります。

つまり、ベアのない年や、ベアの恩恵が自分の等級に回ってこない年は、年1〜2%程度しか上がらないのが、賃金表どおりの普通の状態です。年収500万円なら、年1.6%で約8万円。月にすると7千円弱です。「毎年数千円しか上がらない」という感覚は、制度がそう作られているからで、あなたの評価が低いことを必ずしも意味しません。

もう1つ押さえておきたいのが業界差です。厚生労働省の「令和7年賃金引上げ等の実態に関する調査」（常用労働者100人以上の企業）では、1人あたりの賃金改定率は全産業で4.4%、情報通信業は3.9%でした。製造業5.2%、建設業5.9%より低く、前年の4.3%からも下がっています。人手不足と言われるIT業界ですが、社内の昇給率で見ると平均を下回っています。

年収が上がらない原因は4つの層に分かれる

エンジニアの給与が本人に届くまでには、次の4つの層を通ります。上の層ほど本人の努力では動かしにくく、下の層ほど本人が動かせる範囲が大きくなります。

競合記事の多くは、Layer 4（スキル不足・上流経験の不足）を中心に原因を説明しています。それ自体は正しいのですが、Layer 1〜3に原因がある人がLayer 4の対策（資格取得や勉強）をしても、年収にはほとんど反映されません。以下、層ごとにデータで確かめます。

LAYER 1会社の支払い能力：同じ職種・同じ年齢でも規模で165万円違う

令和7年賃金構造基本統計調査の職種別データで、ソフトウェア作成者（旧区分の「プログラマー」にあたる、実装中心の職種）の年収を企業規模別に見てみます。年収は「きまって支給する現金給与額（残業代込みの月給）×12＋年間賞与」で計算しています。

40〜44歳で比べると、1,000人以上の企業が746万円、10〜99人の企業が581万円で、約165万円の差があります。注目したいのは10〜99人規模の動きで、35〜39歳の580万円から40〜44歳の581万円まで、5年間でほぼ横ばいです。小さな会社では、原資が小さいうえに上の等級の枠も少ないため、30代後半で頭打ちになりやすいことが統計に表れています。

この層が原因の場合、社内でどれだけ評価されても、会社全体の原資を超えて給与を払うことはできません。賞与の差も大きく、1,000人以上と10〜99人では、30〜54歳の各年齢層で賞与だけで年55〜90万円離れています。業界×企業規模ごとの水準は社内SEの年収を業界×企業規模で比較した記事で詳しく整理しています。

LAYER 2商流：最終下請の3社に1社が「中抜き」を感じている

受託開発やSESでは、エンジニアの給与の原資は「顧客が払う単価」から「上位の会社が取る分」を引いた残りです。発注者からあなたの会社までの間に入る会社が多いほど、同じ仕事でもあなたの会社に残る額は小さくなります。

公正取引委員会の「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」（2022年6月）では、いわゆる「中抜き」をする事業者の存在を感じたことがあると答えた事業者は全体で25.9%でした。取引上の立場別に見ると、元請18.5%、中間下請29.2%、最終下請33.5%と、商流の下にいる会社ほど高くなっています。同じ報告書には、SESでは最大5社が間に入るという声も載っています。

この層の原因は、あなたのスキルとは関係なく効きます。どれだけ高い単価を取れる仕事をしても、その単価の多くが上位の会社に残るなら、給与には反映されません。自分の会社が商流のどこにいるかは、「顧客は誰か」「契約は誰と結んでいるか」「現場で指示を出しているのは誰の会社の人か」を確認すると分かります。判定のしかたはSES・客先常駐の転職サインを還元率と商流で判定する記事にまとめています。

LAYER 3評価制度・賃金表：昇格しない限り、レンジの上限で止まる

多くの会社の給与は、等級（グレード）ごとに下限と上限が決まった「レンジ」になっています。同じ等級にいる間は、毎年の定期昇給でレンジの中を少しずつ上がり、上限に達するとそれ以上は上がりません。冒頭で見た「定昇相当は約1.6%」は、このレンジの中を上がっていく部分です。

この層が原因のサインは次のとおりです。

• 評価は毎年「B」や「標準」以上なのに、昇給額が年々小さくなっている
• 上司に聞いても、次の等級に上がる条件を具体的に説明されない
• 次の等級が「マネージャー職」しかなく、技術職のまま上がるルートがない
• 上の等級の人が詰まっていて、昇格の枠が空かない
• 年収の上がり幅の大半が、賞与の増減か残業代の増減で決まっている

3つ目の「技術職のまま上がるルートがない」は、エンジニアに特に多いパターンです。専門職（スペシャリスト）の等級がない会社では、マネジメントに移らない限り、一定の等級で給与が止まります。マネジメントに移るかどうかの判断はスペシャリストとマネジメントの選び方を5つの判定軸で整理した記事を参考にしてください。

この層は、Layer 1・2と違って社内で動かせる余地があります。まず評価面談で「次の等級の要件」「自分の等級のレンジ上限」「昇格の枠があるか」の3つを聞くことです。具体的な聞き方は後半の「社内で上げる場合」で説明します。

LAYER 4職種とスキル帯：実装職は経験10年を過ぎると伸びが半分になる

同じ賃金構造基本統計調査には、経験年数別の給与の表もあります。実装中心の「ソフトウェア作成者」と、設計・上流の「システムコンサルタント・設計者」（旧区分の「システム・エンジニア」にあたる）を経験年数ごとに比べたのが次の表です。ここでは残業代の影響を除くため、「所定内給与×12＋年間賞与」で計算しています。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種（小分類）・年齢階級・経験年数階級別（産業計・企業規模10人以上・男女計）から算出。経験年数は「その職種についた年からの年数」。

ソフトウェア作成者は、経験0年から10〜14年まで、5年ごとに約75〜80万円ずつ着実に上がります。ところが15年以上の区分では増加が42万円に縮み、それまでの約半分になります。一方、設計・上流の職種は15年以上でも239万円伸びていて、両者の差は経験15年以上で約470万円に広がります。

年齢別でも同じ傾向で、ソフトウェア作成者（規模計）は45〜49歳の729万円がピークで、50〜54歳は722万円、55〜59歳は720万円と横ばいです。システムコンサルタント・設計者は45〜49歳で1,226万円に達します。

この差は「実装のスキルが低い」ことを意味するわけではありません。多くの会社では、実装を担当する等級に給与の上限があり、それより上の給与は「設計・顧客折衝・技術判断・チームの成果への責任」を持つ役割に払われるためです。経験10年前後で実装の役割のままだと、Layer 3の等級の天井と重なって、伸びが鈍ります。

自分の原因がどの層にあるかを特定する

4つの層は、1人の中で重なっていることがほとんどです。次の表で、当てはまる症状から主な原因の層を推定してください。

もう1つの確認方法は、社外の値段を知ることです。今の年収が社外で同じスキルの人に払われている額より明らかに低ければ、原因は会社側（Layer 1〜3）にあります。社外でも同じくらいの額しかつかないなら、原因はLayer 4の側です。社外の値段の調べ方は市場価値診断サービスを算出データで比較した記事で、サービスごとの精度の差と合わせて解説しています。

社内で上げるか、転職で上げるかの分岐

原因の層が分かれば、打ち手は次のように決まります。

転職で年収が上がる確率は、データで見るとどのくらいなのでしょうか。厚生労働省の令和7年雇用動向調査で、情報通信業に転職した人の賃金の変化を見ると、次のようになっています。

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査」第14表から集計。前職が雇用者だった転職入職者が対象。業界（産業）単位の数字で、職種別ではない。転職を選んだ人の結果なので、転職しなかった人が転職していたら同じ結果になったとは限らない。

情報通信業への転職では、求人サイトやエージェントを経由した人の約半数が1割以上の賃金増を得ていて、全産業の28.2%を大きく上回ります。ただし、15〜20%前後の人は賃金が減っている点も見落とせません。転職は確率の高い手段ですが、確実な手段ではありません。経路ごとの違いはエンジニアの転職経路を厚労省データで検証した記事で詳しく扱っています。

Layer 1・2が原因なら：転職で「原資の大きい場所」に移る

会社の支払い能力と商流は、個人では変えられません。この場合は、職種や仕事内容は今のままで、原資の大きい場所に移るのが最も確実です。具体的には次のような移り方です。

• 二次請・三次請の受託会社 → 元請、または自社サービスを持つ事業会社
• 10〜99人規模の会社 → 100人以上の会社（統計上、30代後半からの差が大きい）
• SESの客先常駐 → 常駐先と同じ業務を、直接雇用で行う会社

職種を変えずに移れるため、仕事内容のギャップが小さく、年収が上がる幅も見込みやすい移り方です。応募の前に、年収交渉をどこまで自分でやるかも決めておくと、提示額の差が出ます。交渉の進め方はエンジニアの年収交渉をエージェントに任せる方法の記事にまとめています。

Layer 3が原因なら：昇格の要件を「文章で」確認する

評価制度が原因の場合、まず社内で次の3つを確認します。口頭で終わらせず、評価面談のメモやチャットで記録に残すのがポイントです。

1. 次の等級に上がるための要件は何か。「もっと主体的に」のような抽象的な表現ではなく、「設計レビューを主担当で○件」「後輩○名の指導」のように、達成したかどうか判定できる形で聞く。
2. 今の等級の給与レンジの上限はいくらか。上限が近ければ、昇格しない限り今後の昇給は定期昇給の残り幅しかない。
3. 昇格の枠に空きはあるか、いつ判定されるか。要件を満たしても枠がなければ上がらない。

半年〜1年かけて要件を満たしても昇格しなかった場合、または「要件はない」「枠はない」と言われた場合は、Layer 3ではなくLayer 1（会社に原資がない）が本当の原因です。その時点で転職に切り替えるのが合理的です。

Layer 4が原因なら：社内で役割を変えてから、それを実績にする

経験10年前後で実装中心のままなら、年収を上げるのに必要なのは「新しい技術の勉強」より「担当する役割を変えること」です。統計上、伸びが続いているのは設計・技術判断・顧客折衝を担う職種でした。今の会社で次のような役割を取りにいき、半年〜1年の実績を作ります。

• 担当範囲の基本設計・技術選定を自分で書き、レビューを受ける
• 要件定義や顧客との仕様調整の場に同席し、技術面の判断を担う
• チームのコードレビューや、障害対応の振り返りを主導する

この実績は、社内で昇格を求める材料になるうえ、転職するときにも「設計から担当できる人」として、実装だけの経験より高い年収帯の求人に応募できる材料になります。社内で役割を変えさせてもらえない場合は、それ自体がLayer 3の問題です。社内での役割変更を断られたら、「設計から任せる」と求人票に書いてある会社に移ることを検討します。

年収が上がらない原因と「言われがちだが効きにくい対策」

最後に、よく勧められるものの、原因の層によってはほとんど効かない対策を整理します。

特に最後の「とりあえず転職」は注意が必要です。原因がLayer 4にあるまま、同じ実装の役割で同じ規模の会社に移ると、入社時は数十万円上がっても、数年後に同じ天井にぶつかります。転職後に年収が下がってしまった場合の切り分け方は転職で年収が下がったときの対処法の記事を参照してください。また、額面が上がっても手取りの増え方は小さくなる点にも注意が必要です。年収帯ごとの手取りはエンジニアの年収手取り計算シミュレーションで確認できます。

よくある質問

まとめ

• 2026年春闘の定昇込み賃上げ率は5.01%、ベアは3.50%。定期昇給の部分だけなら約1.6%で、年1〜2%の昇給は賃金表どおりの普通の状態。
• 年収が上がらない原因は、①会社の支払い能力、②商流、③評価制度・賃金表、④職種とスキル帯の4層に分かれる。
• ソフトウェア作成者は、10〜99人規模の会社だと35〜39歳から40〜44歳でほぼ横ばい。経験年数で見ると、15年以上の区分で伸びが約半分（+42万円）に鈍る。
• ①②が原因なら、職種を変えずに原資の大きい会社へ転職する。③④が原因なら、まず社内で昇格の要件を確認し、役割を設計・上流に広げる。社内で要件も枠もないと分かったら、転職に切り替える。
• 情報通信業への転職では、求人サイト・エージェント経由の約半数が1割以上の賃金増。ただし15〜20%前後は下がっているため、原因を特定してから動く。

福朗

フリーランスAIエンジニア。AIパイプライン開発と技術キャリアについて発信しています。

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